
Pマーク、 ISOコンサルにおける支援実績数 No.1(注1)のISO/Pマークの取得・運用支援サービス「認証パートナー」を提供する株式会社スリーエーコンサルティング(本社:大阪府大阪市、代表取締役社長:竹嶋 寛人)は、7月29日(水)12:00-13:00「健康経営優良法人認定対策セミナー」を開催します。「健康経営優良法人とは?」「認定取得の流れ、やるべきことが分からない…」という方へ向け、取得のメリットや取得の流れ、ポイントと注意事項などを健康経営のプロが分かりやすく解説いたします。
(注1)※2026 年 5 月期_P マーク、ISO コンサルにおける市場調査
調査機関:日本マーケティングリサーチ機構
調査期間:2026 年 5 月 11 日~2026 年 5 月 28 日
調査手法:公開情報および関係者へのヒアリング等を基に、累計データを比較・検証したものです。
実際の数値とは異なる場合がございます。
備考:2026 年 5 月時点/効果効能等や優位性を保証するものではございません。
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近年、従業員の健康を経営資源と捉える「健康経営」の重要性がますます高まっています。
2026年3月に発表された「健康経営優良法人2026」の認定数は
全国で26,481社(前年比3,285社増)となり、健康経営優良法人の認定取得に取り組む企業は年々増加しています。
一方で、健康経営優良法人2027の申請受付は
8月から開始予定となっており、認定取得を目指す企業では、申請に向けた準備を本格化させる時期を迎えています。
しかし、「何から始めればよいのか分からない」「認定取得までのスケジュールを知りたい」「自社でも認定を取得できるのか不安」といった声も多く寄せられています。
健康経営優良法人認定では、申請前から健康施策の実施や各種実績の把握・準備が必要となるため、計画的に取り組むことが重要です。
そこで当社では、健康経営優良法人2027の認定取得を目指す企業様に向けて、取得のメリットや認定までの流れ、今から取り組むべき準備、認定取得のポイントや注意点を分かりやすく解説するセミナーを開催いたします。
◎こんな方におすすめ
・健康経営優良法人2027の認定取得を目指している方
・認定取得までの流れやスケジュールを知りたい方
・認定取得に向けて何から始めればよいか分からない方
・健康経営を推進し、採用力向上や企業価値向上につなげたい方
日時:2026年7月29日(水)12:00-13:00
場所:ZOOMを利用したオンライン開催
主催:株式会社スリーエーコンサルティング
講師:シニアコンサルタント 大山 遼太郎
内容:
1.健康経営優良法人とは
2.健康経営優良法人認定のメリット、効果
3.健康経営優良法人認定の流れ
4.認定に向けてやるべきこと ポイントと注意事項
5.認定にかかる費用
※ 当日、一部内容にご変更がある可能性があります。
※ 同業他社様および個人でのご参加はご遠慮いただいております。
弊社でお申込みを確認しましたら、ご参加用のZOOM URLをメールにてお送りいたします。
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スリーエーコンサルティングでは、健康経営優良法人認定セミナー以外にも多数セミナーを開催しております。
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◎創業:1999年
◎所在地:
大阪府大阪市北区中之島2-2-7中之島セントラルタワー21階
東京都新宿区西新宿1-26-2新宿野村ビル28階
◎代表取締役:竹嶋寛人
◎従業員数:261名
◎事業内容:
・健康経営優良法人認定サポート:
https://www.3ac-biz.com/healthcare_09/
・えるぼし認定サポート:
https://www.3ac-biz.com/eruboshi_03/
・ISO/ISMS/Pマークの新規認証・運用サポート
認証パートナー:
https://ninsho-partner.com/
ISO NEXT:
https://cert-next.com/
クラウド型ISO・Pマーク管理ツール『アシスト』:
https://3ac-assist.com/
クラウド型Pマーク管理ツール『Pマークアシスト』:
https://pmark-assist.com/
クラウド型ISMS管理ツール『ISMSアシスト』:
https://isms-assist.com/
クラウド型ISO管理ツール『9001アシスト』:
https://9001-assist.com/
クラウド型ISO管理ツール『14001アシスト』:
https://14001-assist.com/
・SDGsの導入・運用サポート:
https://www.3ac-biz.com/sdgs/
◎コーポレートサイト:
https://www.3a-c.co.jp/
※当社の各種認定サポートサービスは、社内体制の構築や施策の立案・運用を支援するコンサルティングを目的としています。官公署に提出する申請書類の作成代行および申請代理業務は含まれておりません。